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アポロの社員は、和の精神を教えとして、常に心身鍛練し、愛され親しまれる心身バランスのとれた豊かな人間性と、誰からも認められる人間を目指して努力していきます。
このために、私たちは、NA-303作戦＝ニューアポロへの革新を全社一丸となって進めていきます。
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アポロはCS（顧客満足）とES（従業員満足）を徹底追及して行きます。
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アポロは、社員の創意工夫を積極的に経営に取り入れ、また、自らが進んで学習し自己成長していける社員を、仕事を通じて育成して行きます。
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アポロは、一地域、国内に止まらず、世界中に顧客の持てるような良い仕事をして、真に喜ばれる会社･役立つ企業を目指して努力して行きます。
| 1968年5月 | 静岡県浜松市植松町にてアポロ電気製作所として創業開始 |
|---|---|
| 12月 | 資本金100万円にて有限会社として法人組織に改める |
| 1972年7月 | 資本金300万円に増資 |
| 1975年10月 | 資本金450万円に増資 |
| 1976年7月 | 営業、開発部門としてアポロ電子工業株式会社（資本金300万円）を設立 |
| 1986年8月 | 磐田市匂坂中の磐田さぎさか工業団地に敷地を取得し磐田工場を開設 |
| 1987年4月 | 浜松市から磐田市に本社、本社工場を全面的に移転 |
| 1989年12月 | 有限会社アポロ電気製作所とアポロ電子工業株式会社を統合し、新社名をアポロ電気株式会社とする（資本金750万円） |
| 1992年8月 | 資本金3,000万円に増資 |
| 1994年12月 | 創立25年を迎える |
| 1997年9月 | 本社南側の敷地を拡張し、南棟を増設 |
| 12月 | ISO9001を認証取得 |
| 1998年8月 | 販路拡大のため東京都品川区に東京出張所を開設 |
| 9月 | 静岡県から新分野進出等計画に係わる事業計画の認定を受ける |
| 1999年4月 | 医療機器製造業許可及び医療用具製造の承認を受ける |
| 12月 | 中小企業創造活動促進法による事業計画の認定を受ける 東京都町田市に東京出張所を移転 |
| 2000年1月 | 中小企業経営革新支援法に基づく経営革新計画の認定を受ける |
| 4月 | 鉛電池用標準充電器1A・3A・5Aシリーズとマイコン搭載型5A自動充電器の発売開始 |
| 2001年8月 | 環境対策プロジェクト発足 |
| 11月 | 資本金5，000万円に増資 |
| 2002年2月 | ISO14001を認証取得し環境対策プロジェクト完了とする |
| 11月 | 中国厦門の協力会社に充電器の委託生産を開始する |
| 2003年12月 | 平成15年度（財）しずおか産業創造機構理事長表彰経営革新激励表彰を受ける |
| 2005年6月 | 開発業務の拡大で技術棟を増設 |
| 10月 | ISO13485の認証取得 |
| 2006年4月 | 鉛電池用標準充電器のラインナップを見直し2.5A・5A・10Aシリーズにて発売開始 |
| 5月 | 事業拡大に伴い浜松市浜北区に浜松工場を開設 |
| 2007年9月 | 京都市山科区の計測器メーカーを子会社化 |
| 2007年10月 | 販路拡大のため京都市山科区西野離宮町に京都出張所を開設 |
| 2010年3月 | 高容量充電器の経営革新事業の認定を受ける |
| 2011年7月 | 台湾高雄の協力会社に充電器の委託生産を開始する |
| 2011年11月 | 事業拡大に伴い京都市山科区大宅神納町に京都工場を開設、同時に京都出張所も同工場に移転 |
| 2012年4月 | 静岡理工科大学と熱処理構造の共同研究を進め技術確立の実現を行う |
| 2013年9月 | 東京出張所を東京営業所とし東京都新宿区に移転 |
| 2013年11月 | 植物工場用照明装置の研究で平成24年度ものづくり補助金の認定を受ける |
| 2014年8月 | ハイブリット車用双方向DC/DCコンバータの研究で平成２５年度ものづくり補助金の認定を受ける |
| 2015年5月 | 東京営業所を閉鎖し、営業業務を磐田本社に集約する |
| 10月 | 中国厦門の協力会社の委託生産品を台湾高雄の協力会社に集約する |
| 2016年1月 | 植物工場用照明装置の研究技術を活かし、植物栽培の実験棟として浜松市北区に開設 |
| 2018年5月 | トランス事業を分社化。新会社を設立 |
| 2019年11月 | 経済産業省より事業継続力強化計画の認定を受ける シニア向け電動車両を利用した1ユニット型非常用電源装置の開発で平成30年度ものづくり補助金の認定を受ける |
| 2019年12月 | 創立50年を迎える |
| 2020年10月 | 長時間バックアップ可能となる非常用携帯電源装置の開発と販売で経営革新事業の認定を受ける |
